バンガードのコラムに「米国の大統領選挙が投資家に及ぼす影響」が載ってる。
うわ！文字、多っ。
要点をまとめといてや。
みなさん、こんにちは。ヒヨッコ投資家 こかです。
今回の記事は、バンガード社のコラム「米国の大統領選挙が投資家に及ぼす影響」よりポイントをまとめます。
バンガードが大統領選挙と株式相場の関係について分析しています。
果たして、相関性はみられるのでしょうか。
本日もぜひ最後までご覧ください。
ポイント3つ：米国の大統領選挙が投資家に及ぼす影響
バンガードの「米国の大統領選挙が投資家に及ぼす影響」より、ポイントを3つお伝えします。
- 大統領選の影響は？共和党・民主党、どちらの政党が政権を担ってもリターンは変わらない。
- 選挙年の12か月のうち、ある特定の月のリターンが上がることはない。
- 予備選挙中も株式のボラティリティは変化しない。
同記事では、バンガードのエコノミストであるアダム・シクリング氏が150年以上の資産リターンを分析し、選挙との関係性の有無を検証し、「統計的な有意差はみられない」と結論づけています。
分析結果を詳しく見てみます。
株価は与党に影響されない
バンガードHPより
上記は、シクリング氏が分析した政権と株式リターンの図です。
- 共和党政権時のリターン：8.2%
- 民主党政権時のリターン：8.4%
数字上は差がありますが、与党が株式リターンに及ぼす影響について、統計上の有意差は認められませんでした。
また、選挙年（8.9%）と非選挙年（8.0%）のリターンにも差がありますが、統計上の有意差は認められません。
世界中で米国選挙の結果に注目していますが、統計上は政権と株価に相関はありませんでした。
※ 分析ポートフォリオの内容：株式60%／債券40%
株価は特定の月に上がらない
トムソン・ロイターのデータに基づきバンガードが算出したS&P500指数の選挙年のリターン（バンガードHPより）
「選挙年は●月に株を買うとよい！」などウワサがあるかもしれませんが、選挙年の月次リターンを分析したところ、パフォーマンスに一定の法則性は見出せませんでした。
1972年、1980年は11月のパフォーマンスが優れていたため、「大統領選の年は11月に上がる」と思われるかもしれませんが、1984年、1988年、2000年の11月はパッとしません（グレーライン）
選挙年の月次リターンは、ランダムだと言えそうです。
株価は予備選挙に影響されない
トムソン・ロイターのデータに基づきバンガードが算出したS&P500指数の日次リターンのボラティリティ（バンガードHPより）
シクリング氏の分析によると、米国大統領選挙の予備選挙中はボラティリティが低下することがわかりました。
しかし、統計上は有意な差ではありません。
予備選挙中は株式市場のボラティリティが上昇するかと思っていましたが、「ほぼ変わらず（もしくはやや低下）」くらいに考えてよさそうです。
バンガード哲学の極み
今回のバンガードの分析は、バンガード哲学がよく現れています。
「米国大統領選のある年の株式相場は〜」などの記事をよく見かけますが、バンガードの分析は投資家の余計な感情を煽らず、平常運転を促す内容です。
分析記事の最後は以下の言葉で締め括られています。
「投資家は自分の投資目標と長期戦略を見失わないようにすることが重要です。
金融市場の仕組みは非常に複雑で、101の外部変数の影響を受け、各変数の重要度はバリュエーション、景気サイクル、投資家心理などに左右されます。
政治はそうした数多くの変数の1つにすぎないため、切り離して考えることでは知見を得られません」とレムコは述べています。
株式市場に影響を与えるものは選挙だけではありません。
選挙動向にのみ一喜一憂して、自分の投資スタイルから逸脱しないことが大切だと記事は教えてくれています。
大統領選挙が株式相場に与える影響は皆無ではないでしょうが、不必要にあたふたせず、冷静にいることが最も大切だと痛感させられました。
本日もお読みいただき、ありがとうございました。
最高のフィナーレを。
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